ドイツに学ぶ

２０２２年１１月２３日ワールドカップ１次リーグ初戦の相手はドイツに決定しました。ドイツは日本サッカーの師と言われています。その関係を経済にも当てはまることはできないでしょうか。
まず、国内総生産（ＧＤＰ）＜為替レート（米ドル）換算＞のデータ（２０２１年）を見ていきます。
１位　米国　　22,675,271（百万ＵＳ＄）
２位　中国　　16,642,318
３位　日本　  　5,378,136
４位　ドイツ  　4,319,286
５位　イギリス  3,124,650
６位　インド　  3,049,704
３位から６位までの合計が２位の中国の計に匹敵するという世界二強の時代です。
次に国ごとの物価の違いを考慮した購買力平価換算のＧＤＰを見ていきます。
１位　中国
２位　米国
３位　インド
４位　日本
５位　ドイツ
６位　イギリス
となります。
最後に、国の平均的な豊かさを表す一人当たりのＧＤＰと購買力平価換算との比較です。
１位　ルクセンブルク　９９位（購買力平価換算ＧＤＰ）
２位　シンガポール　　３９位
３位　アイルランド　　４４位
４位　カタール　　　　６１位
５位　スイス　　　　　３５位
購買力平価換算ＧＤＰ２１位の米国は７位
５位のドイツは１９位
６位のイギリスは２８位
４位の日本は３０位
１位の中国は７７位
３位のインドは１２８位です。
ここで、注目したいのは、豊かさの点で日本はドイツに３０位対１９位というかなりの差をつけられていることです。

サッカーと同じように「真似すること」はないのでしょうか？
ドイツは、欧州最大の人口8,300万人を擁する大国ですが、日本と同じで天然資源には恵まれておらず、技術と勤勉な国民を基礎に、製造業と輸出に強い国です。
たとえば、車では、メルセデスベンツ、フォルクスワーゲン（アウディ・ポルシェを含む）、ＢＭＷ（ロールスロイス・MINIを含む）。情報・通信では、シーメンス。
電機機器では、ブラウン（髭剃り）。化学では、バイエル。スポーツでは、アディダス、プーマなどです。
これらの大企業以外に、中小企業の平均社員数は、日本の２.４倍、小規模事業者でも日本の１.５倍です。この数字の意味するところは、生産性と賃金水準を重視した結果だと言われています。

結論として、日本の場合、７割の労働者が働く中小企業の「賃金」が上がらないと、日本経済の成長はないということです。中小企業の保護ではなく、中堅企業への脱皮を可能とする環境整備に力を注がないと日本の未来は暗いということです。
ドイツビール、re-beruburoiを飲みながら、ドイツに学ぼうではありませんか。豊かさでもベスト５位に入れるように。

 -