■実質労働生産性を考える
2016/02/09
精神疾患により医療機関にかかっている患者数は、近年大幅に増加しており、３００万人を超えていると。
労働力人口も減少していくと推測される中、いかに実質労働生産性を向上させていくのか。
中小製造業の実質労働生産性の向上を「設備投資」と「高付加価値化」によって実現することが求められ始めてそれなりの時間が流れますが、「設備投資」になかなか資源が回らないのが現実かもしれませんね。
簡単に取り上げると、
●実質労働生産性＝実質資本装備率+実質資本回転率+実質付加価値率
○実質労働生産性＝実質価値額／従業員数
○実質資本装備率＝実質有形固定資産／従業員数
○実質資本回転率＝実質売上高／実質有形固定資産
○実質付加価値率＝実質付加価値額／実質売上高
収益力向上の為には、価格転嫁力の向上（販売価格↑、仕入価格↓）+実質労働生産性↑が必要な一方、中小製造業は業界構造等の習性もあって価格転嫁力↑が困難である、と。
従って、実質労働生産性↑が必要であり、故に設備投資、製品の高付加価値化が求められる、と。
労働生産性は向上の余地があると耳にする機会も少なくありませんが、欝病等の件数が増加している点を踏まえると、単純に海外の生産性と比較することも含めて、現実との乖離を労使共に見直す必要があるのではないかと考える次第ですが、当然、サービス業等ホワイトカラーと称される業種にも同じようなことがいえ、価格転嫁も適わず、労働生産性の過度な追求によってＥＳの低下、それに伴うＣＳの低下に気をつけなければならないと考えます。